身体障害者の転職が難しい理由と成功のポイント

身体障害者の雇用状況

民間企業で働く障害者の増加傾向

かつては、障害のある方が就職すること自体が難しい時代もありました。
「働ける場所がない」「障害に理解のある企業が見つからない」
そんな声があちこちで聞かれていたのです。

しかし近年では、社会全体の意識が大きく変わりつつあります。
障害者雇用に対する企業の取り組みも、以前に比べて確実に前進しています。

この背景には、法律の整備や企業の社会的責任（CSR）への注目の高まりがあります。

法定雇用率の引き上げと企業の意識変化

日本では、「障害者雇用促進法」により、一定の割合で障害者を雇用する義務（法定雇用率）が企業に課されています。
この法定雇用率は、2024年4月に民間企業で2.5％から2.7％へ引き上げられました。

この制度改正により、より多くの企業が障害者雇用の必要性を実感し、採用活動を本格化させるようになったのです。

特に、大手企業を中心に以下のような取り組みが進んでいます：

• 障害者専用の部署や業務を設置する
• フレックスタイム制やテレワークの導入
• 職場内にジョブコーチや支援担当者を配置する

また、CSR活動やSDGsの観点からも、多様な人材を受け入れることが企業の価値向上につながると認識され始めています。

その結果、身体障害のある方が働ける環境は少しずつ増えてきているといえるでしょう。

障害種別ごとの雇用状況の違い

一口に「障害者雇用」といっても、障害の種別によって雇用の実態には大きな違いがあります。

身体障害者・知的障害者・精神障害者の割合

厚生労働省の「障害者雇用状況報告（令和5年）」によると、民間企業に雇用されている障害者のうち約53％が身体障害者です。

それに対し、知的障害者は約25％、精神障害者は約22％となっており、身体障害者の就労割合が最も高いという結果になっています。

この理由としては、

• 身体障害は業務への影響が限定的である場合が多い （例：下肢障害のある方がパソコン業務に従事するケースなど）
• 病状の安定性が比較的高く、勤怠が安定しやすい
• 必要な配慮（段差の解消、トイレの改修など）が明確で対応しやすい

といった点が挙げられます。

一方で、精神障害や発達障害の場合、業務中の体調変化や職場内での対人関係への配慮が必要になることも多く、 受け入れ側の理解や柔軟な対応力が求められるため、雇用が進みにくい傾向があります。

つまり、同じ「障害者」というくくりでも、職場選びや働き方のポイントは種別によって大きく異なるのです。

今後、より多様な障害特性に対応した雇用環境が整備されていくことが期待されますが、現時点では身体障害のある方が比較的スムーズに雇用されやすい状況にあるといえるでしょう。

身体障害者の転職が難しい理由

前の章で述べたとおり、身体障害のある方は、障害者全体の中でも比較的雇用が進んでいる層とされています。

実際に、厚生労働省の調査でも、民間企業に雇用されている障害者のうち半数以上が身体障害者というデータがあります。

現在の職場で安定して働いている方も多く、着実にキャリアを積み上げている例も少なくありません。

しかしながら、いざ「転職」となると話は別です。
新しい職場に移るというだけで、さまざまな困難に直面することがあるのです。

たとえば、現職ではバリアフリー設備が整い、周囲も障害への理解がある環境だったとしても、次の職場でも同様とは限りません。

設備、支援体制、業務内容、職場の雰囲気──どれか1つでもミスマッチがあると、転職後の定着が難しくなる場合があります。

また、企業によっては障害者雇用に対する準備が不十分だったり、配慮の内容が曖昧なまま採用が進められたりすることもあります。

そうした背景を踏まえ、ここでは身体障害者の方が転職時に直面しやすい３つの大きな課題について見ていきましょう。

• 企業側の受け入れ体制の不足
• 求人とのマッチングの難しさ
• スキルや経験のアピールの難しさ

「今の職場では問題なく働けているのに、なぜ転職先では難しいのか？」

その背景を知っていきましょう。

企業側の受け入れ体制の不足

障害者雇用に取り組む企業は増えているものの、すべての企業が“万全の体制”を整えているとは言い切れません。

特に中小企業では、物理的な設備面や人材面の支援体制が整っていないケースも多く見られます。

物理的なバリアフリー環境の整備

たとえば、車椅子を利用している方にとっては、段差の有無やトイレの構造が働けるかどうかを左右する重要な要素です。
ですが実際には、まだまだ以下のような問題が残っています。

【バリアフリー整備が進まない主な理由】

• 建物が古く、大規模な改修が必要（築年数が古いオフィスでは段差・狭小スペース・階段構造が前提の構造になっており、バリアフリー整備に大がかりな改修が必要）
• コストの問題（スロープやエレベーター、車椅子対応トイレ設置に数十万円〜数百万円単位の費用が発生する場合もあり、中小企業では負担が大きい）
• 法制度の適用外（バリアフリー法の義務は新築・特定施設が中心で、既存の中小オフィスビルは義務対象外となっている）
• 障害者雇用の経験がなく必要性を感じていない（過去に受け入れた実績がなく、バリアフリー整備の優先順位が低い）
• 支援制度や助成金に関する情報不足（制度があっても知られていない、申請方法や活用方法が分からない）

【よくある物理的課題の具体例】

• オフィスビルにエレベーターが設置されていない
• 車椅子で通れない狭い通路やドア
• 手すりのない和式トイレしかない
• 建物入口に段差がありスロープがない

これらは日々の出勤や業務遂行に直接支障をきたす重大な要因です。
また、万が一の災害時にも避難が難しくなるため、企業側が採用を見送る判断を下すこともあります。

また、災害時の避難経路が確保されていないと、安全上の理由から雇用が難しいと判断されるケースもあります。

こうしたハード面の整備は、一朝一夕には進まず、企業の規模や建物の構造、制度的な支援環境によっても限界があります。

そのため、転職活動では事前に職場のバリアフリー状況を確認し、バリアフリー設備の整った企業を選ぶことが転職成功への近道となります。

適切な配慮やサポートができる人材の確保

設備だけでなく、「人」の体制も重要です。
障害のある社員に寄り添い、支援できる体制があるかどうかで、働きやすさは大きく変わります。

ですが、実際には次のような課題が見受けられます。

• 面接担当者が障害特性に無理解（必要な配慮について適切なヒアリングができない）
• 支援経験のある社員が社内にいない（不慣れで適切な指導やサポートができない）
• 日々の業務で困ったときに相談できる窓口がない
• 社内で障害理解にばらつきがあり、偏見や遠慮が残っている

これらの状態では、せっかく内定を得ても、定着までつながらないリスクが高くなってしまいます。

つまり、企業によっては“受け入れる準備”そのものが整っていないことが、身体障害者の転職を難しくしているのです。

マッチングの難しさ

身体障害のある方が転職を考えるとき、大きな壁となるのが「求人とのマッチングの難しさ」です。
「自分に合った仕事がなかなか見つからない」
「せっかく応募したのに、面接後に断られてしまった」
そんな経験をされた方も多いのではないでしょうか。

このマッチングの難しさの背景には、企業側と求職者側の意識のズレや、情報不足によるミスマッチがあります。
ここでは、その主な背景と対処のポイントを詳しく見ていきます。

採用側と求職者側の意識のギャップ

企業は「障害者雇用に取り組んでいます」とアピールしているものの、 実際には障害特性への理解が不十分なまま採用が進んでしまうケースがあります。

例えば、

• 車椅子を利用する方が「事務職なら問題ない」と判断され、バリアフリーが未整備のオフィスに配属された （トイレが別フロアで、移動が困難だった）
• パソコン操作が難しい方が「電話対応を希望」していたのに、「とりあえず簡単な入力業務から始めて」と言われ、居心地の悪さを感じた
• 「週に1回は通院が必要」と事前に伝えていたのに、「その都度相談してください」と曖昧な対応をされ、実際には休みにくい雰囲気に苦しんだ

このように、企業が「できる配慮」を十分に理解しておらず、採用後にミスマッチが発生することがあるのです。

一方で、求職者側が自分の希望条件や制約事項を明確に伝えられていないことが原因である場合もあります。

たとえば、

• 「必要な配慮は特にありません」と遠慮して伝えてしまい、入社後に困難が発生した
• 自分の障害特性や得意・不得意を十分に把握できておらず、ミスマッチな仕事に応募してしまった
• 「どんな仕事でも大丈夫です」と伝えた結果、希望と違う職種に配属された

こうした“すれ違い”が積み重なると、せっかくの採用チャンスも逃してしまいかねません。

適性のある職種の選定が難しい

もう一つの課題は、自分に合った職種や業務内容を見極めることの難しさです。
身体障害があることで、どうしても物理的な制限や向き・不向きが出てくることがあります。

たとえば、

• 長時間の立ち仕事や歩行を伴う業務は難しい
• 腕の可動域や筋力の制限により、重い物を持てない、マウス操作が難しい
• 通勤が困難なので、在宅勤務を希望したい

といったように、障害特性によって働きやすい業務の範囲が異なります。

求人票には「障害者雇用」と書かれていても、実際の仕事内容までは詳しく書かれていないこともあり、 「配慮あり」と書かれていても、その内容が自分にとって適切かどうかは分かりにくいこともあります。

中には、

• 障害者歓迎と記載されていたが、実際は健常者と同様の業務が求められた
• 応募後に「障害内容によっては対応できません」と断られた

といったケースもあります。

こうした情報の不透明さが、ミスマッチを生む一因となっているのです。

スキルや経験のアピールの難しさ

転職活動では、多くの場合「これまでの経験」や「実績」が評価の対象となります。
これは障害の有無に関係なく、誰にとっても共通のルールと言えるでしょう。

しかし、職務経験が限られていたり、ブランクがあったりする場合、自分の能力や強みをどうアピールすればいいのか悩んでしまう方も多いのではないでしょうか。

実力主義の中での評価の壁

たとえば、前職では障害に配慮された業務内容だった場合、「それが転職市場で“評価される経験”として見てもらえるのか？」と不安に感じる方もいます。

• 「補助的な業務が多く、実績と呼べるような成果がない」
• 「周囲に助けられて仕事をしていたため、自分一人でできたことが少ない」
• 「障害に応じた配慮を受けながら働いていたことが、かえってマイナスに受け取られないか心配」

こうした不安から、自信を持って応募できない、面接でうまく話せないというケースもあります。

一方で、企業側の評価軸にも偏りがある場合があります。

たとえば、

• 障害への配慮が必要であることにばかり注目され、スキルや意欲が十分に見てもらえない
• 「できないこと」に焦点を当てられ、「できること」が伝わらない
• 障害に配慮する負担ばかりを気にされてしまい、対等な評価がなされない

このように、本来の実力や可能性が正しく伝わらない構造的な問題が存在しているのです。

身体障害者の転職を成功させる秘訣

「障害者の転職は難しい」と感じている方は、決して少なくありません。
ですが、いくつかのポイントを押さえて転職活動を進めることで、自分に合った職場と出会える可能性は確実に高まります。

ここでは、身体障害のある方が転職を成功に導くために、特に意識したい4つのポイントをご紹介します。

自身の適性や強みを知る

転職活動の出発点は、まず「自分を知ること」から始まります。

「自分には何ができるのか」
「どんな働き方が心地よいのか」
「どんな配慮があれば安心して働けるのか」

これらを整理することで、自分に合った職場を探すための軸が明確になります。

• これまでの経験やスキル
• 障害によって制限される作業や環境
• 働きやすい条件や配慮事項

――などを、客観的に整理してみましょう。

特に転職の場合、面接や履歴書の中で「自分の強み」を的確に伝える力が求められます。

単に「何をやってきたか」ではなく、「どのように工夫したか」「どんな姿勢で取り組んだか」を言語化することで、具体的な強みとして伝えることができます。

たとえば、

• 「電話応対や事務作業において、限られた体力の中で効率的に業務を進める工夫をしてきた」
• 「通院と仕事の両立を実現するために、スケジュール管理を徹底し、納期を守るよう取り組んできた」
• 「チームでの協働が多かったが、周囲との連携を意識し、サポートし合いながら成果を上げてきた」

このように、“制約の中でも自分なりに努力した姿勢”や“成果を生むために工夫したこと”は、積極的にアピールしていきましょう。

また、自分では気づかない強みもありますので、キャリアカウンセラーや支援機関に相談して一緒に言語化していくのもおすすめです。

ニーズのある職種・業界を狙う

「自分ができること」だけでなく、「世の中で求められている仕事」も視野に入れることが、転職成功の近道です。

障害者雇用に積極的な企業は年々増えていますが、業種や職種によって雇用ニーズには大きな差があります。

障害者雇用に積極的な企業の見極め方

求人票や企業サイトを見る際には、以下のようなポイントに注目してみましょう。

• 障害者雇用実績が明記されているか（例：障害者の在籍人数・定着率など）
• 社内のバリアフリー状況が開示されているか（例：エレベーター・スロープ・多目的トイレの有無など）
• どんな配慮が可能か記載されているか（例：短時間勤務、在宅勤務、通院配慮など）

さらに、企業の本気度を見極めるには、次のような視点も参考になります。

• 職務内容が具体的に書かれているか
  （例：「軽作業」ではなく「資料整理、データ入力、電話応対」など具体的な業務内容）
• 評価制度やキャリアパスの記載があるか
  （例：「実績に応じて昇給あり」「将来的なリーダー登用を想定」など）
• 障害者向けの研修制度が整っているか
  （例：ジョブコーチの配置、OJT制度の有無）
• 過去に障害者が活躍・昇進した実績があるか
  （例：「障害者雇用から課長職に昇進した方がいます」などの紹介）

こうした情報をもとに、「法定雇用率を満たすための採用」ではなく、
「長く活躍してもらいたい」という意志を持った企業を選ぶことが、安心して働ける職場につながります。

必要な配慮やサポートを明確にする

採用面接や入社後の定着を左右するのが、「自分に必要な配慮を具体的に伝えられるかどうか」です。
配慮といっても、人によって必要なものはさまざまです。
大切なのは、企業が対応しやすいように、具体的に・前向きに伝えることです。

企業との交渉の仕方

まずは、自分の状態を整理し、どのような環境であれば力を発揮しやすいかを明確にすることがポイントです。
以下のように、「配慮の要点」を簡潔に伝える練習をしておくと、企業とのやり取りもスムーズになります。

＜伝え方の例＞

✕「バリアフリーの整備が必要です」
→ ○「建物内にエレベーターと車椅子対応のトイレがあると安心して働けます」

✕「体調に波があります」
→ ○「月に1回は通院のため、午前中のみお休みをいただく可能性があります」

✕「長時間働けません」
→ ○「1日5〜6時間の時短勤務であれば、安定して業務に取り組めます」

このように、業務上の支障を最小限に抑えるための情報を明確に提示することで、企業側も前向きな対応を取りやすくなります。
転職活動においては、遠慮せず、自分の状態を正しく伝える姿勢が信頼につながります。

職場体験や実習の機会を活用する

いくら情報を集めても、実際の職場の雰囲気や働き方は体験してみないとわからない部分もあります。

職場の雰囲気や働きやすさの確認

企業によっては、採用前に職場見学や短期実習の機会を設けているケースがあります。

このような機会を活用することで、

• 人間関係やコミュニケーションの取りやすさ
• 設備や通勤環境
• 実際の業務内容と自分の適性

などを確認することができます。

特に障害に配慮した環境が必要な場合は、事前に現場を見ることがミスマッチを防ぐ上で非常に効果的です。
就労移行支援や転職エージェントなどの支援機関を通じて、職場体験の機会を紹介してもらえる場合もあります。

転職活動に役立つ支援機関・サービス

身体障害者の方に限らないことですが、転職活動では、一人で全てを抱え込む必要はありません。

公的機関や民間サービスなど、障害者の就労を支援するための制度や窓口は多く整備されています。

この章では、実際に活用できる主要な支援機関やサービスを紹介します。

公的機関の専門支援窓口

まず頼れるのが、ハローワークなどの公的機関です。

障害者向けに特化した部門や専門スタッフが配置されている場合も多く、無料で専門的な支援を受けられる点が大きなメリットです。

ハローワークの専門援助部門

全国のハローワークには、障害者専門の「専門援助部門」が設置されています。
ここでは、以下のような支援が受けられます：

• 障害の特性に応じた職業相談
• 合理的配慮に対応した求人紹介
• 面接時の同行支援（必要に応じて）
• 企業との調整やマッチング支援

また、就職後も定着支援を行ってくれるケースもあります。

公的機関として信頼性が高く、求人情報も豊富に揃っているため、転職活動の起点としておすすめです。

障害者職業センター

「障害者職業センター」は、より専門的な職業評価や職場適応支援を提供する機関です。
主なサービスには：

• 職業適性検査やアセスメント
• 作業訓練や実習による評価
• 職場適応援助者（ジョブコーチ）による支援

などがあります。
「自分にどんな仕事が向いているか分からない」と感じる方には、自己理解を深める場として頼もしい存在となるでしょう。

就労移行支援事業所の利用

就労移行支援は、障害福祉サービスの一環として提供されている民間事業です。

対象となるのは、一般企業への就職を目指す18歳〜65歳未満の障害のある方です。

個別の就労支援プログラム

就労移行支援では、以下のようなプログラムが提供されます：

• ビジネスマナーやPCスキルの習得
• 就職活動のサポート（履歴書作成、面接練習など）
• 職場実習や企業見学
• 定着支援（就職後のフォロー）

最大2年間まで利用でき、一人ひとりに合わせた個別支援計画が作成されます。

利用には「障害福祉サービス受給者証」が必要になりますが、自治体や相談支援事業所で手続きをサポートしてくれます。

障害者雇用専門の転職エージェント

すぐにでも企業とマッチングしたい方には、民間の障害者雇用専門の転職エージェントを活用する方法もあります。

民間ならではの情報力と、丁寧なサポートが強みです。

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まとめ

身体障害者の方にとって、転職はとても厳しいハードルのように感じられることがあります。

特に身体障害のある方の場合、企業の受け入れ体制や職場環境、スキルの評価方法など、考えるべきことは多岐にわたります。

しかし、この記事でご紹介したように、以下のポイントを意識することで、転職成功の可能性を上げることはできます。

• 自分の適性や強みを客観的に把握し、自信を持って伝えること
• 障害者雇用に積極的な企業や業界を見極めること
• 必要な配慮やサポート内容を明確に伝え、企業と建設的に対話すること
• 支援機関やサービスを適切に活用し、無理なく着実に進めること

また、「自分一人ではどう動けばいいかわからない」と感じる方には、障害者専門の転職支援サービスの利用をおすすめします。

スムーズなマッチングや応募書類の準備、企業との調整など、一人での活動では難しい部分をプロのサポートで補うことができます。

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