肢体不自由のある方の仕事探し！適職、支援サービス、企業選びのポイント

肢体不自由とは

肢体不自由の定義と分類

この記事での「肢体不自由」とは、手足や体幹などの運動機能が損なわれ、日常生活の動作が困難な状態を指します。

これは、生まれつきの場合もあれば、怪我や病気をきっかけに生じることもあります。

主な原因としては以下のようなものがあります。

• 先天性の疾患
• 事故やけがによる後天的な損傷
• 脳性まひ
• 脊髄損傷
• 関節リウマチや神経疾患による進行性の障害

こうした原因は人それぞれで、障害の程度や表れ方、困りごとも大きく異なります。

また、肢体不自由は身体障害者障害程度等級表では以下のように分類されます。

例えば、上肢障害の方はパソコン操作や書類整理など、手指を使う作業に配慮が必要です。

下肢障害の方は、立ち仕事や階段移動が大きな負担になるため、段差解消や動線確保が重要です。

体幹障害の方には、姿勢を安定させるための椅子やデスクの工夫が求められます。

肢体不自由の方の仕事を考える上では、このように障害の種類や特性を正しく理解し、それぞれに合った仕事や支援を選ぶことが必要になります。

自分に必要な支援を明確にした上で、安心して働ける環境を一緒に探していきましょう。

日常生活や仕事への影響

肢体不自由は、日常生活動作（ADL）にも大きな影響を及ぼします。

例えば、移動、排泄、着替え、食事などで、介助や特別な工夫が必要になることがあります。

一人でできることが限られてしまうと、生活の自立度や行動範囲が狭まる不安を感じる方も少なくありません。

仕事の面では、以下のような制約が生じやすいです。

• 長時間立ちっぱなしの作業が難しい
• 重い物を運ぶなど身体的負担が大きい業務は困難
• 立ち座りや移動を伴う業務では時間や体力的な制限がある

また、通勤にも課題があります。

例えば、公共交通機関に段差が多い、駅やビルにエレベーターがない、バス停までの歩道が狭いなど、通勤ルートそのものが大きなハードルになることがあります。

さらに、職場内にも障壁はあります。

たとえば下肢障害で車椅子を使用している場合、

• 狭い通路で車椅子が通りにくい
• トイレが車椅子対応でない
• 執務室内の動線が複雑

こうした物理的なバリアがあると、仕事への意欲や安心感にも影響します。

だからこそ仕事を検討するときは、単に仕事内容だけではなく、以下のポイントを押さえるようにしましょう。

• 職場がバリアフリー化されているか
• 勤務形態の柔軟性があるか（在宅勤務や時短勤務など）
• 周囲の理解と配慮があるか

自分に合った働き方を選ぶためには、これらを総合的に検討する必要があります。

肢体不自由のある方が仕事で直面する課題

通勤や職場内の移動の困難さ

肢体不自由を持つ方が就職を考えるとき、最初に大きな壁になるのが通勤や職場内の移動の難しさです。

例えば、車椅子を使用している方にとっては、最寄り駅にエレベーターやスロープがないと、ただ出勤するだけでも大きな負担になります。

雨の日や雪の日は、滑りやすい路面や段差の多い歩道を移動する不安も増します。

職場のビルも同様で、入り口に階段しかない、スロープが急すぎるなど、物理的な障壁は意外と多いものです。

オフィス内にも課題はあります。

• 通路が狭く車椅子での移動がしづらい
• エレベーターが設置されていない
• トイレが車椅子対応ではない
• 会議室や執務室の段差がそのまま

こうした環境では、「ちょっと移動する」ことすら大きなストレスや不安の種になります。

このような負担を減らすためには、企業側のバリアフリー化が不可欠です。

また、物理的な移動の負担を減らす方法として、在宅勤務や時差出勤など柔軟な働き方の導入も有効です。

一人ひとりの状況に合わせて、企業と相談しながら働き方を選べる環境づくりが、安心して働く第一歩になります。

体調管理の難しさ

肢体不自由のある方の中には、体温調節や血行障害、痛みや疲労の管理が難しい方もいます。

季節の変わり目や気温の変動で体調を崩しやすかったり、同じ姿勢を長く続けることで強い痛みが出たりすることも珍しくありません。

仕事中も、「少し休憩したい」「姿勢を変えたい」と思っても、周囲に気を遣って言い出せないことがあるかもしれません。

また、無理をしてしまい、かえって体調を悪化させてしまうケースもあります。

こうした体調変化を自然に受け止め、柔軟に対応できる職場であることが望ましいです。

以下のような取り組みで対応している企業もあります。

• こまめな休憩時間の確保
• フレックスタイムや時短勤務の導入
• 在宅勤務の選択肢

企業側も「体調は日によって変わる」という前提を持ち、お互いに相談しやすい雰囲気を意識していくことが求められます。

職種や業務内容の制限

肢体不自由のある方は、どんな仕事でも同じようにできるわけではないという現実があります。

身体的負担の大きい仕事の困難さ

例えば、立ち仕事や重い荷物を持つ作業、長距離の移動を伴う仕事は、大きな負担となります。

製造業や介護現場などでは、仕事内容や担当業務を調整しないと、無理が生じてしまう場合もあります。

企業側には、「この業務は本当に本人が無理なくできるのか」を一緒に考え、合理的配慮をどこまで用意できるかを検討する責任があります。

障害の特性に合わせた業務分担や設備の工夫が、長く安心して働ける職場づくりには欠かせません。

作業効率や速度への不安

また、手先の動きが制限される場合、パソコン入力や書類整理など、デスクワークでも同じペースで進めるのが難しいことがあります。

「周りの人より遅いのでは」と気にしてしまい、自分を責めたりストレスを抱えたりする方も少なくありません。

こうした不安を解消するためには、以下のような工夫が役立ちます。

• 分業体制の確立
• 業務量の適切な調整
• チーム全体での理解共有

一人だけに負担をかけず、みんなで支え合える体制をつくることが重要です。

周囲の理解不足による心理的負担

忘れてはいけないのが、周囲の理解不足が生む心理的な壁です。

「何かあったら言ってね」と言われても、遠慮して本音を伝えづらいことはありませんか。

逆に、気を遣われすぎて「自分だけ特別扱いされている」と感じ、孤立感を持つ方もいます。

また、上司や同僚が障害への理解が浅いと、配慮をお願いしたときに気まずい雰囲気になることもあります。

このような心理的負担は、仕事のやりがいや自信を奪ってしまう原因になりかねません。

だからこそ、職場全体での障害理解やコミュニケーションの土台づくりが必要です。

具体的には以下のような取り組みが効果的です。

• 定期的な面談での意見交換
• 障害理解研修の実施
• オープンに相談し合える職場風土

「言いづらさをなくす」「一緒に解決策を考える」という姿勢をみんなで持つことが、安心して働ける職場づくりの鍵です。

どんなに設備や制度を整えても、最終的には人と人との理解と信頼が土台になります。

一人で抱え込まず、周囲と話し合いながら、自分らしく働ける環境を一緒につくっていきましょう。

肢体不自由のある方に適した働きやすい職場環境

バリアフリー設備の整備

肢体不自由のある方が安心して働くためには、まず物理的なバリアを取り除くことが必要です。

例えば、建物内外のスロープや手すりの設置は移動の安全性を大きく高めます。

段差を解消するだけでなく、傾斜の角度や幅、設置場所にも配慮が必要です。

「一人で移動できるか」という視点を持って設計することが理想です。

スロープや手すりの設置

スロープや手すりがあることで、

• 段差を気にせず移動できる
• 転倒リスクを減らせる
• 体力的な負担を軽減できる

といった効果が期待できます。

車椅子対応トイレの完備

特に車椅子を使用している方の場合、トイレの使いやすさは安心して働くために欠かせないポイントです。

狭いトイレでは車椅子での移動や転回が難しく、介助を要する場面でも支障が出ます。

だからこそ、車椅子対応トイレの整備が欠かせません。

具体的には、

• 十分な広さの確保
• 使いやすい位置への手すり設置
• 引き戸や自動ドアなど、開閉しやすいドア設計

など、細部まで配慮することで、誰もが安心して利用できるような空間になります。

トイレのバリアフリー化は、「働く場所として選びやすいかどうか」を左右する大きな要素です。

柔軟な勤務形態の導入

無理なく働き続けるためには、勤務形態に柔軟性を持たせることもポイントになります。

時短勤務や在宅勤務の選択肢

体力や体調は人によって大きく異なります。

その日の体調に合わせて、フルタイム勤務だけでなく時短勤務を選べる仕組みがあると負担が軽減されます。

また、在宅勤務が可能な職種であれば、通勤の大きなストレスや体力的な消耗を減らせます。

在宅勤務では、自分に合った環境を整えやすいという利点もあります。

企業側も「出社を前提にする」のではなく、「どんな形なら続けやすいか」を一緒に考える姿勢が大切です。

休憩時間の確保

肢体不自由のある方は、同じ姿勢を続けることで痛みや疲労が増す場合があります。

適切なタイミングでの休憩を取ることは、体調を維持し、長く働き続けるために欠かせません。

しかし、「自分だけ休むのは申し訳ない」と遠慮してしまう方もいます。

そのためには、企業がルールを整備するだけでなく、実際に利用しやすい文化をつくることが必要です。

• 定期的な休憩時間を全員で共有する
• 必要に応じて個別に調整できる柔軟性を持つ

こうした取り組みが、誰もが安心して働ける職場を支えます。

理解と配慮のある組織文化

どれだけ設備や制度が整っていても、最終的には「人の意識」がとても大きな要素です。

障害者雇用を進める上で大切なのは、管理職や同僚が障害について正しく理解し、自然に配慮できる文化を育むことです。

例えば、「何かあったら言ってね」という一言ではなく、「どんなことが困っているか、一緒に考えよう」という姿勢を持つこと。

具体的な取り組み例としては、

• 定期的な面談やヒアリングを実施
• 障害理解を深める研修の導入
• 相談しやすい、風通しの良い職場づくり

こうした仕組みがあれば、障害のある方も安心して「自分の困りごとを伝えられる」ようになります。

みんなで理解を深め、支え合うことこそが、本当に働きやすい職場づくりの土台です。

一人ひとりが「自分にできることは何か」を考え、共に働く仲間としての気持ちを持つことが何より大切なのです。

その積み重ねが、肢体不自由のある方だけでなく、誰もが安心して働ける職場をつくっていきます。

肢体不自由のある方に向いている仕事

事務職やデスクワーク

事務職やデスクワークは、身体的な負担が比較的少なく、安定して続けやすい仕事であり、多くの方に選ばれています。

障害者雇用枠の求人も、比較的多い職種になります。

事務職やデスクワークでは、以下のような業務が含まれます。

• 書類作成や整理
• データ入力
• 経理や総務業務
• 電話・メール対応

座ったままで行う作業が中心になるため、長時間の立ち仕事や重いものを運ぶ必要がないのが大きな利点です。

ただ、同じ姿勢を続けることで疲労がたまる場合もあります。

そのため、以下のような合理的配慮を取り入れることで、さらに働きやすくなります。

• デスクや椅子の高さ調整
• 入力支援ソフトやタッチパネル、音声入力ツールの導入
• こまめな休憩時間の確保

肢体不自由をお持ちの方が仕事を探す際、まず候補に挙がりやすいのがこの事務職・デスクワークです。

書類整理や電話応対などがある関係上、完全在宅勤務の求人は少ないですが、一部在宅勤務を行える企業もあります。

安心して長く働けるよう、自分の身体に合った環境を整えることを大切にしましょう。

ITエンジニアやWebデザイナー

IT業界は、肢体不自由のある方にとって非常に可能性の大きい分野です。

パソコン操作が中心となるため、物理的な移動をほとんど必要としないのが特徴です。

例えば、

• システム開発
• プログラミング
• Webサイト制作
• アプリデザイン

など、多様な職種があります。

これらは在宅勤務との相性も抜群です。

完全在宅の求人も増えており、地方在住のまま、距離の離れた都市部の企業に応募できることもあります。

在宅勤務であれば、自宅で自分に合った椅子やデスクを使い、疲れたときにすぐに休むことが可能です。

また、ソフトウェアやデザインツールもカスタマイズ性が高いため、自分の身体状況に合わせて設定を最適化できます。

IT業界ではスキルアップを続けることでキャリアを積みやすく、将来的な収入や働き方の選択肢も広がるのが魅力です。

在宅勤務をしたい方や専門スキルを磨きたい方に特におすすめです。

コールセンターやカスタマーサポート

コールセンターやカスタマーサポートの仕事は、お客様の相談を電話やチャットで受け付け、問題を解決することが主な業務です。

以下のような特徴があります。

• 座ったままで対応できる
• 体を大きく動かす必要がない
• 研修が充実している企業が多い

また、在宅コールセンターを導入している企業も増えています。

そのため、通勤負担を無くし、自分のペースで体調管理をしながら働くことができます。

コールセンターの仕事は、「人と話す力」「相手の気持ちを理解する力」を活かせるのが魅力です。

「ありがとう」「助かった」とお客様から直接感謝の言葉をもらえるため、やりがいを感じやすい仕事でもあります。

コミュニケーションを大切にしたい方、人と接するのが好きな方にぴったりです。

在宅ワークが可能な職種

ここまでに挙げた以外の業種でも、最近は完全在宅で完結する仕事も大きく増えています。

例えば、

• ライター
• データ入力
• Webマーケティング
• 翻訳
• オンライン事務代行

在宅ワークの最大の魅力は、通勤の負担がゼロになることです。

天候や交通機関を気にせず、自分のペースで仕事ができるため、体調変化にも柔軟に対応できます。

また、自宅の環境を自分仕様にカスタマイズできるのも大きな利点です。

• 椅子やデスクの高さを調整
• 休憩時間を自由に設定
• 介助が必要な場合でも自宅なら対応しやすい

自分の得意なことや興味のある分野を活かしながら、自分らしい働き方を実現するために、ぜひ選択肢の一つとして考えてみてください。

肢体不自由のある方の就職・転職を支援するサービス

公的機関の支援制度

就職活動を進める上で、公的機関による支援制度はとても心強い味方になります。

「自分に合う仕事が分からない」「障害をどう説明すればいいのか不安」という気持ちを持つ方も多いと思います。

そんなときは、ぜひ専門の支援窓口を頼ってみてください。

ハローワークの専門援助

全国のハローワークには、障害者専門援助部門が設けられています。

ここでは、以下のようなサービスが受けられます。

• 求人情報の提供
• 職業相談やキャリアプランのアドバイス
• 職場実習のあっせん
• 面接準備や書類の書き方指導

仕事を探すときも、専門知識を持つ相談員が一緒に考え、障害特性に合わせたアドバイスをしてくれます。

「どんな配慮が必要か」「どんな職種が向いているか」など、自分一人では整理しにくいことを相談できる場です。

「こんなことを聞いていいのかな」と思うような小さな疑問でも、安心して相談してください。

地域障害者職業センター

もう一つ、公的な支援施設として心強いのが地域障害者職業センターです。

こちらでは、より専門的で個別性の高いサポートが受けられます。

主な支援内容は以下の通りです。

• 職業評価（適性の把握）
• 職場適応訓練
• 職場開拓やマッチング支援
• 就職後の職場定着支援

「自分にどんな仕事が合うのかを客観的に知りたい」
「職場で長く続けるための準備をしたい」

そんなニーズに応えてくれる場所です。

専門スタッフが一人ひとりの状況に合わせて、ステップを一緒に考えてくれるので、安心して相談できます。

就労移行支援事業所

「一般就労を目指したいけれど、いきなり働く自信がない」

そんな不安を抱えている方も多いのではないでしょうか。

就労移行支援事業所は、障害者総合支援法に基づく福祉サービスで、就職を目指す障害のある方をサポートします。

具体的には、以下のような支援を受けられます。

• ビジネスマナーやコミュニケーションスキルの習得
• 面接練習や履歴書作成サポート
• 作業訓練を通じた生活リズムの確立
• 体調管理の指導や生活面の相談

仕事を探す上で、自分のペースで準備を進められるのが大きな魅力です。

スタッフや他の利用者との交流を通して、就職に向けた自信を少しずつ育てる場所でもあります。

「働くために、今できることを一歩ずつ進めたい」

そんな気持ちを大切にできる場所です。

障害者雇用に特化した転職サイト

近年は、障害者雇用に特化した転職サイトも増えています。

これらのサイトは、障害のある方を採用したい企業の求人情報が豊富に掲載されているのが大きな特徴です。

特に障害者雇用枠の仕事を探す際に役立つポイントとしては、以下があります。

• 非公開求人情報の提供
• 障害特性を理解した専門キャリアアドバイザーのサポート
• オンライン面談や履歴書添削などのサービス

「自分の希望や状況をしっかり伝えられるか不安」

そんな方でも、専門のアドバイザーが間に入って調整してくれるので安心です。

求人情報を探すだけでなく、「どんな職場が自分に合うのか」を一緒に考えてくれるパートナーとして、ぜひ活用してください。
肢体不自由のある方の就職・転職を本気で応援する、障害者専門の職業紹介サイト「スグJOB」では、一人ひとりの希望や状況に合わせた求人やキャリア支援を提供しています。

「自分に合う仕事を見つけたい」

「安心して働ける職場を探したい」

そんな気持ちに寄り添い、あなたの一歩を全力でサポートします。

ぜひ一度、サイトをのぞいてみてください。

まとめ

自分に合った仕事や職場を見つけて安心して働くためには、まず自分自身の障害特性を正しく理解することがとても大切です。

「どんな動きが負担になるのか」「どんなサポートがあればもっと働きやすいのか」

そうしたことを、一度ゆっくり考えてみましょう。

また、働く環境や仕事の内容を多角的に見る視点も欠かせません。

例えば、

• 建物や職場のバリアフリー化は十分か
• 通勤方法や移動経路は負担が少ないか
• 勤務形態に柔軟性があるか（在宅勤務や時短勤務など）
• 上司や同僚は障害への理解や配慮があるか

こうしたポイントを一つひとつ確認しながら、自分に合った働き方を探していきましょう。

ぜひ自分の希望や不安を整理し、具体的な行動につなげてみてください。

そして、一人で抱え込む必要はありません。

必要なときは、専門の支援機関やサービスを頼ってみましょう。

• ハローワークの障害者専門援助部門
• 地域障害者職業センター
• 就労移行支援事業所
• 障害者雇用に特化した転職サイト

こうした場所には、「一緒に考えるプロ」がいます。

もちろん、私たち「スグJOB」もその一つです。

あなたが「こんな仕事をしてみたい」「こんな風に働きたい」と思う気持ちを大切に、一緒に道を探し、実現するお手伝いをします。

あなたらしく働ける未来を、一歩ずつ一緒につくっていきましょう。